Press Release: 2014-09-18 http://www.ART-Sentan.co.jp/press/2014-09-18.htm

先端技術研究所
PeachWorx社「TaskForceCO2」販売開始
PCの消費電力管理ソフトウェア
コスト削減、CO2排出削減

有限会社 先端技術研究所(Advanced Research of Technologies, Inc.、http://www.ART-Sentan.co.jp/、本社: 横浜、電話: 045-978-1292、社長: 工藤安信)は、18日、PeachWorx(ピーチワークス)社の「TaskForceCO2」(タスクフォースシーオーツー)の販売を開始した。PCの効果的な消費電力管理ソフトウェアで、コスト削減、CO2排出削減が可能となる。

組織の中で営業時間外にPCのスイッチが入ったままになっているのがよく見過ごされる。余計な費用がかかり、CO2の排出量を増やすことにもなるので、PCの効果的な消費電力管理ソフトウェアの導入が必須である。TaskForceCO2は、エネルギー保全のための中央集中管理された自動ソリューションで、営業時間外に不要に放置されたあらゆるPCをシャットダウンする。この方法は、CO2の排出量を減らし、企業の社会的責任を果たす上でこの上ない成果につながる。

TaskForceCO2は、効果的なダッシュボードで削減を一目で確認でき、管理者への削減のレポートも容易である。効果的な企業の社会的責任へ準拠し、数週間で投資の回収を実現できる。数千の企業、学校のPCで標準としての採用実績があり、信頼性確保のため十分に試行されており、ダウンロード可能な無料の評価版で自ら前もって機能確認できる。豊富な機能が用意されており、PCを自動的にスタンドバイ、ハイバネイト、シャットダウン状態にする。Windowsのシャットダウンに優先し、PCを自動的に立ち上げることも容易にできる。ワン クリック インストレーション、アクティブ ディレクトリ、IP、ネットワーク ネイバーフッドによりネットワークを一覧、電源プロファイルを容易に設計、PCに即座に配備、配布のためにPCをグループ化等、容易なセットアップが可能である。

柔軟なテンプレート法とグループ分けは、迅速な設定を可能にしている。「Wake on Lan」は、就業開始前に全PCが立ち上がっていることを保証する。スケジュール化されたスタートアップは、パッチ当てのような管理業務のために、一連のPCが立ち上がっているようにスケジュールできる。即時リモート「Wake on Lan」は、PCが要求に応じて速やかにスタートできる。Windowsの電源スキームでは、第三パーティの製品がシャットダウンできない。設定可能な「Wake on Lan」は、ネットワーク セグメントにまたがるコミュニケーションを可能にする。ハイバネイトの完全サポートは、ユーザが作業に失敗することを心配する必要が無くなる。テンプレート法システムは、同じ電力設定を複数のPCに適用することができる。柔軟なグループ分けシステムは、多数のPCの容易な管理を可能にする。サーバや24時間アクセスされるPCを簡単に除外することもできる。1日の間で複数回のシャットダウンと立上げ、週の各日で異なるスケジュールをサポートしている。新しいダッシュボード機能は、財務、CO2節減の実態を一目で教えてくれる。スクリーン上あるいは印刷可能なレポートは、使用、節減された時間、電力、CO2を対象にしている。電力消費割合、電力使用コスト、CO2産出割合が設定できる。

ライセンスは、3種類用意されている。シングル サイト ライセンスは一ヶ所のサイトで無制限のPC、マルチ サイト ライセンスは複数のサイトで2000迄のPC、コーポレート ライセンスは、複数のサイトで無制限のPCを管理できる。

TaskForceCO2の価格(2014年9月17日現在)は、シングル サイト ライセンスが90,471円、マルチ サイト ライセンスが196,907円、コーポレート ライセンスが759,495円となっている。

TaskForceCO2は、弊社サイトから購入できる。
http://www.ART-Sentan.co.jp/peachworx/taskforceco2.htm

TaskForceCO2
http://www.ART-Sentan.co.jp/peachworx/taskforceco2.htm

PeachWorx LLP
http://www.peachworx.com/

先端技術研究所
先端技術研究所は、本社を横浜に置き、情報技術(IT)分野における日本を代表する先端技術ハンターである。高度な問題解決力、基礎から応用までの豊富な技術力、長年の業界経験と事業実績、米国、ヨーロッパ、イスラエル等との幅広い人脈、強力な国内販売チャネルを差別化として、海外のソフトウェア製品の日本市場への輸入販売等、多方面の事業を行っている。
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